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シュペングラーの「西洋の没落」では没落国が手を出す産業は「スポーツ」、「観光業」、「ギャンブル」、「性産業」の4つらしい。
スポーツ → 東京オリンピック
観光業、ギャンブル → IR・カジノ事業
性産業 → AV、HENTAI文化日本はこれら全てに当てはまってるんだが。
— 善良なる一般人 (@gd_ordnry_ppl) March 11, 2022
そもそも論だけど、
勝った時に税金取られるカジノに日本の裕福層が行く訳無いやろ、税金50%取られるカジノで誰が勝てるねん!
皆んな海外いくわ、、 https://t.co/pDolroWe6I
— 大阪の悲惨を全国に伝えよう! (@O7aXvijKHFijLZI) March 11, 2022
海外のオンラインカジノサービスは海外の法律で合法的に提供されてるけど、それを日本に住んでる人が利用するのは日本の法律で違法ってことなのか?
— titaso (@titaso) March 11, 2022
平凡社「解剖 日本維新の会」、「日本会議の正体」に続き、今日あけび書房、冨田宏治著「維新政治の本質」(ネット通販)が来た。前二者は良書。本書も労作の様だ。まず維新を知ることから‼️大阪の野党は維新に惨敗を続け情けない!親維新の菅、大阪自民はカジノに賛成し、今になって反対し矜持がない! pic.twitter.com/Mu5rXF826n
— m ruby 選挙に行こう!改憲、緊急事態条項反対! (@MamoruRuby) March 11, 2022
わかる。普通に飽きて部屋から出なくなりそう。
まぁ、カジノとかそういうのがメインで乗る人が多いからね。海の上だし
日本一周でもお腹いっぱいになりそう— アホ毛@美女の上の毛 (@ahoge_the_world) March 11, 2022
パチンコのみならずカジノ解禁にも反対です。推進派は経済効果云々と日本の為かの様に宣伝しますが、米国その他の海外カジノ事業者やマルハン・ダイナム・セガサミー等のパチンコ系企業が国内にカジノを開設して国民から巻き上げようとの目論見に過ぎず、日本にパチンコ同様の害悪を増やすだけです。
— 樋川 誠一 (@seiichi_hikawa) March 11, 2022
パチンコ店は法人税脱税が容易です。関係者に客を装わせ、当たる設定を施した台で打たせれば損金を仮装でき、帳簿上の利益操作が容易だからです。これはカジノについても同様に当てはまり、この様な脱税温床にもなる賭博場は日本に不要です。
— 樋川 誠一 (@seiichi_hikawa) March 11, 2022
📌ベラジョンカジノ系列
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— オンラインカジノ@人気定番おすすめオンラインカジノ紹介@入金不要登録ボーナス情報 (@onlinecasino_x) March 11, 2022
オンラインカジノ日本での法律https://t.co/CC2z2og5NB
— casinoking (@casinokingj) March 11, 2022
2020年の東京オリンピックが開催されることにより日本でカジノが合法化される、それを見据えたビジネスがAEアフィリエイトです。オンラインカジノ、その利権を手に入れることが出来る素晴らしいビジネスです!
— AEアフィリエイターみーちゃん (@mikiteu_AE) March 11, 2022
私も強く疑問を感じています。
維新のやり方でやったら長崎は大変な状況になりそうです。カジノなんて長崎には、いえ、日本にはいらないと思います。— Kouki Yasunami (@KYasunami) March 11, 2022
(日本基準で)安くておいしかったぞ!!!
対岸はラオスのカジノ街だ!!!!— くにたに💣😇VT (@ikemen_kunitani) March 11, 2022
【入出金メモ】日本の仮想通貨取引所では、今年4月より「トラベルルール」が適用され、BTCやETHその他通貨の外部送付時に
・送付先が自分か否か
・違う場合は相手の氏名(業者名)の通知が必須となります。*個人ウォレットやネット口座からブックメーカーやオンラインカジノに送金する際は関係なし pic.twitter.com/WA9qq7QYem
— LOB@ブックメーカー&スポーツベッティング解説書 (@bookmaker_lob) March 11, 2022
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— オンラインカジノで稼ぎ隊 (@infotwitteet) March 11, 2022